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「MRは薬剤師の職能の一つ」が86.8%―MR教育センター調べ(医療介護CBニュース)

 医薬情報担当者教育センターはこのほど、全国の国公私立薬学系大学を対象に、MRの認定制度に関するアンケート調査の結果を公表した。MRが薬剤師の職能の一つとして「適当である」との回答が86.8%を占め、同センターは「今後大学において、MR職も視野に入れた教育が積極的に行われることを望みたい」としている。

 調査は、同センターが2012年度から導入する新たなMR認定・教育制度の検討の参考にするのが目的。全国の薬学系大学74大学を対象に、昨年9月にアンケート用紙を配布、10月末の期限までに53大学から回答があった。

 それによると、MR(医薬情報担当者)の位置づけについては、38大学(71.7%)が「営業職であり、学術職である」と回答。「学術職である」が12校(22.6%)で続き、「営業職である」は2校(3.8%)にとどまった。
 また、「MRは薬剤師の職能の一つとして考えるか」との質問については、46大学(86.8%)が「適当である」と回答。「どちらともいえない」は7大学(13.2%)で、「適当でない」はゼロだった。

 また、12年度からの新たなMR認定試験の受験資格に関する考え方も聞いている。現行の受験資格では、導入教育の基礎教育6科目のうち、薬剤師は「疾病と治療」「薬理学」「薬剤学」の3科目が免除されている。
 これに対し、新MR認定試験の受験資格は、6年制の薬剤師の場合、「センターが定めた基礎教育を修了した者とみなし、試験を免除する」を希望する大学が33大学(62.3%)で最も多かった。同センターの新コアカリキュラムのうち不足した科目を受験するとしたのが11大学(20.8%)、同じく不足した科目を修了すれば試験を免除するとしたのが7大学(13.2%)だった。
 同センターは、大学側が「(6年制の薬剤師の場合)医療現場での実習など、臨床薬学の比重が大きくなったことにより試験免除で差し支えないと考えていると思われる」と分析。一方で、「大学によってカリキュラムが異なっていると思われる」として、同センターのコアカリキュラムとの調整を課題に挙げた。
 また、導入教育を実施する教育施設として、同センターから認定を取得する意思を聞いたところ、「検討してみたい」が25大学(47.2%)で最も多かった。また、「なし」は16大学(30.2%)、「あり」9大学(17.0%)だった。

 このほか、各疾患領域などに対応した専門MRの認定制度の創設については、39大学(73.6%)が「必要である」と回答し、「わからない」9大学(17.0%)、「必要でない」5大学(9.4%)を大きく上回った。


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